ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン、
薄型テレビの年末商戦見通しを発表！
〜高成長維持・普及拡大へ、今年市場規模は48％増の670万台〜
ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン株式会社（東京都中野区）はこのたび、薄型テレビの年末商戦見通しを発表した。
【概要】
・薄型テレビの2006年市場規模は前年比48％増の670万台に到達する見通し。（コンシューマ市場のみ、プロジェクションテレビ含まず。）
・パーソナルユースが薄型テレビの裾野を拡大。対してリビング需要はさらなる大画面化へ。
・設備投資や技術革新による値ごろ感の増大は、大型化ニーズを支え、大画面（42inch以上）での低価格化が消費者利益に寄与。
・薄型テレビの推定普及率は15％、本格的な普及期はまだまだこれから。
同社調査によると、2006年の国内コンシューマ向け薄型テレビ販売は前年比48％増の670万台に到達する見通し。すでに始まっている年末商戦の様相から、年末までの数量予測を割り出した。直近の11/27（月）〜12/3（日）一週間の販売では、数量ベースで対前年39％増、金額ベースで18％増となり、液晶・プラズマ両タイプとも依然として高い成長率を維持していることが判明した。また、下図は夏商戦以降の対前年比である。
【薄型テレビ・タイプ別数量金額前年比】（対前年同月％）
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┃ 06年 ┃8月 ┃9月 ┃10月┃11月┃
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┃全体（台数） ┃124 ┃142 ┃127 ┃140 ┃
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┃全体（金額） ┃115 ┃132 ┃114 ┃121 ┃
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┃液晶（台数） ┃121 ┃139 ┃124 ┃139 ┃
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┃液晶（金額） ┃111 ┃130 ┃113 ┃122 ┃
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┃プラズマ（台数）┃165 ┃167 ┃151 ┃150 ┃
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┃プラズマ（金額）┃137 ┃138 ┃119 ┃115 ┃
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台数ベースでは大きく伸びているが、メーカーの企業努力による製造原価率の低減・市場における価格競争などの要因により、金額ベースの伸びは台数ほど大きくはない。ただし、後述する大画面ニーズが、高付加価値商品の販売を押し上げる可能性もある。
高成長のひとつのエレメントは値ごろ感。ボリュームゾーンである液晶32インチは過去1年で3割安くなり、プラズマ37インチは2割安くなった。また、値ごろ感は大型化ニーズにも拍車をかける。各社が最新技術を競って投入する「もう1ランク上のサイズ」42インチ以上のセグメントは、メーカーによる画質の追求もよりシビアであり、競争が激化する今後、消費者にとってより現実的な選択肢となるであろう。以下はこのセグメントのタイプ別シェアである。
【42インチ以上薄型テレビ・タイプ別数量シェア】(％)
◇1月〜6月
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┃ 06年 ┃1月 ┃2月 ┃3月 ┃4月 ┃5月 ┃6月 ┃
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┃液晶 ┃40 ┃33 ┃35 ┃31 ┃32 ┃38 ┃
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┃プラズマ ┃60 ┃67 ┃65 ┃69 ┃68 ┃62 ┃
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◇7月〜11月
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┃ 06年 ┃7月 ┃8月 ┃9月 ┃10月┃11月┃
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┃液晶 ┃40 ┃37 ┃42 ┃45 ┃48 ┃
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┃プラズマ ┃60 ┃63 ┃58 ┃55 ┃52 ┃
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2006年を振り替えると、W杯や五輪特需は結果として期待ほどではなかったと言える。薄型テレビにおいては、W杯シーズン（5月）以外でも高い成長率を維持していたため、夏商戦の早期化もしくは長期化といったほうが適当である。純粋にW杯による変動はせいぜい2%程度の積み上げと推定。言い換えれば、特需の反動も年末商戦に起こりにくいと考えられる。
また、現在日本全国の世帯において稼動しているテレビの台数は約1億台。対して今までに販売された薄型テレビの累計台数は約1500万台。つまり15％程度しかブラウン管から薄型へ置き換わっていない計算になる。薄型テレビの本格普及はまだまだこれからと言える。
【GfK Japanのデータについて】
全国有力家電量販店より、毎日POSデータを収集。モデル別であらゆるカテゴリーの動向を調査している。多くの市場データが出荷時点を捉えているのに対し、販売時点で実需を細かく追っているのが特徴である。また、同様に総合量販店（GMS）や地域家電店、インターネットチャネルなどからも販売データを収集。家電以外にも、ゴルフ用品やDVDソフトウエアの販売データを構築している。